『地球・環境』× サステナビリティ 【ゼロエミッション】
気候変動による自然災害の甚大化や地球資源の枯渇に対する懸念が高まり、ゼロエミッションの取組みが加速した。化石燃料エネルギーから再生可能エネルギーへのシフトによるCN実現を目指すプロジェクトが増加すると共に、経済システムにおいても生産と消費の直線型経済から循環型経済（サーキュラーエコノミー）へのシフトが漸進している。
カーボンニュートラル
CN実現に向けた取組みには、省エネルギーによるCO2排出量の削減と、太陽光発電等の再生可能エネルギー利用によるCO2排出抑制の2つの流れがある。前者は一律一様に削減を推し進められるものではなく、デジタル技術によるエネルギー需給バランスの最適化支援を通した実現を目指している。後者では大規模・集中型から分散型へとエネルギー供給形態のシフトが進んでおり、需給バランスの最適化や、電圧・周波数といった電力品質の確保に向けた取組みが続いている。
エネルギーマネジメントシステム（EMS）による省エネ
IoTの活用により各施設のピーク使用電力の監視、自律制御、予防保全を行うことで、電力需給におけるエネルギーロスが減少し省エネが可能になる。こうしたEMSの一つとして、再生可能エネルギーも利用しながら実現するエネルギー供給の仕組み＝地域マイクログリッドの取組みが増加している。
BIPROGYグループの取組み
-
エネルギー管理サービス「Enability EMS」
「Enability EMS」は、需要家のエネルギー使用量から、エネルギー供給機器・設備の監視情報、また再生可能エネルギーの発電や利用によって生じる環境価値まで、エネルギーに関わる各種情報を業務、用途に応じて管理し、エネルギー事業者のEMSを支援する。
VPPで再生可能エネルギーを安定供給
電源・送電網を分散化し、得られるエネルギーをその地域で消費することで、⾧距離送電網の利用時よりも送電時の揮発電力量を削減できる。分散して存在する再生可能エネルギー源をネットワークでつなぐことにより、電力需給の安定化を図る仕組みがVPPである。遠隔監視・制御や需給量予測を通して各エネルギーリソース情報を統合管理するVPPは、地産地消システム全体の最適化を可能にする仕組みとして、実用化に向けた取組みが着実に進展している。
BIPROGYグループの取組み
-
リソースアグリゲーター（RA）として家庭向けリソース制御システムの実証事業を開始
BIPROGYグループは経済産業省資源エネルギー庁のVPP実証事業に参画し、家庭向けリソース制御システムの実証事業を実施。戸建住宅向けの家庭用ヒートポンプ給湯機のエネルギーマネジメントを行った。
サーキュラーエコノミー
資源循環のない直線型経済は、資源の効率的かつ循環的な利用を追求する循環型経済へ、さらには「付加価値を生み出す経済」へとシフトが進んでいる。循環型経済は、資源効率を高めて一つの製品を⾧期的に、かつ高頻度で利用し続けると共に、廃棄製品や部品の再利用・再資源化による廃棄・汚染の抑止を目指している。その中で資源採取から廃棄までのライフサイクル全体、または特定の段階の環境負荷を可視化するLCA（Life Cycle Assessment *1）への関心が高まっており、デジタル技術を活用した様々な取組みが具体化している。
*1）ある製品・サービスのライフサイクル全体（資源採取―原料生産―製品生産―流通・消費―廃棄・リサイクル）、またはその特定段階における環境負荷を定量的に評価する手法。
廃プラスチックの回収と再利用
デジタル技術が廃材の再利用促進を通して循環型経済の推進に貢献している。廃プラスチック（廃プラ）は、形状や材質、また品質にもばらつきがあり、使用後の残存価値が少ないことから回収・再利用が難しい。こうした課題に対し、商業施設に設置した回収拠点から特定の廃プラを収集し、製造業者にプラスチック資源として供給する資源循環プラットフォームの構築が行われている。ブロックチェーン技術を活用した同プロジェクトでは、廃プラの発生から、運搬、リサイクルまで全ての過程の情報を連携させることで、資源がどこで発生し、どのようなプロセスでリサイクルされたかのトレースを可能にし、再利用の利便性を高めている。
＊Technology Foresightは、BIPROGY株式会社の登録商標です。
＊その他記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。