WORK STYLE変化に柔軟な働き方

当社の人財育成

体系的な育成施策を通し中長期的なキャリアの基礎力や実践力の養成を支援しています。

若手人財育成

当社では最初の6年間を若手人財の育成期間と定めており、基礎知識だけでなく実践的なスキルまで習得できるよう、研修体系を設計しています。入社後に新人研修を受けたあと、原則コースに沿って配属先が決まり、配属後はフォローアップ研修や若手必須研修、実際の仕事に即して行うOJT(On-the-Job Training)の運用によって基礎力や実践力を養うことができます。

新人研修

新人研修では大学・大学院の専攻を問わず、ICT業界で活躍する基礎固めを行います。はじめに「共通研修」で会社に関する知識やビジネスマナーなどを学びます。その後、コース別に「営業系」「技術系」の2系統に分かれ、当社の一員としてお客様にサービスやソリューションを提供するための、基礎的な知識を習得していきます。営業系では社会課題を解決する事業を探る研修などを、技術系ではプログラミングの基礎に続いて、プロジェクトベースでシステム開発を体験する研修などを行います。講師は、第一線で活躍する先輩社員がカリキュラム別に担当するため、現場の感覚を感じ取ることができる機会にもなっています。

OJT

新人研修が終わると各組織に配属され、OJTにより知識とスキルを定着させます。新入社員に対し1対1でOJTトレーナーがつき、日常業務を通じて、仕事の進め方や必要な技術・知識などを伝えます。また、新入社員の育成計画は組織長・トレーナー・新入社員の三者で定期的に見直し、より適切な育成に取り組んでいます。そのほかOJTと並行して、1年目の「フォローアップ研修」や、入社6年目までに受講する「若手必須研修(営業系または技術系の基礎スキル養成を目的としたプログラム)」によって、さらなる向上を目指します。このように集合研修およびOJTを通じて、新入社員をお客さまに貢献できるプロフェッショナルに育成します。

ビジネスプロデュース人財育成

NextPrincipalプログラム

自分の力で事業を立ち上げ、実現する力を得た人財の育成を目的とし、質の高い学びの機会を提供しています。具体的には、座学で学ぶ事業構想力強化、社外で学ぶ異業種交流、国内大学への留学、専門家による事業創出の相談窓口「ハンズオン」などを設定しています。2010年度から2022年度までの13年間で総受講者数は405名となっています。

Morning Challenge

上位マネジメントを含めた社員がオープンイノベーショントレンドを共有する「Morning Challenge」を2017年から毎月継続して開催しています。2020年度より、オンラインでの開催となっていますが、毎回数百名を超える社員が自主的に参加しています。

エンジェルプログラム

イノベーションを起こすことができる人財を発掘し、育み、覚醒させる当社内の応募制プログラムを実施しています。プログラムを通して事業創出と経営リーダー育成につなげ、エンジェル人財が活躍するよう、風土変革を推進しています。プログラムでは「社会課題の解決に向けて何ができるか」をテーマに実現したいことを参加者自らが設定します。プログラムを通して自らが選んだテーマを事業部長・本部長をメンターとして巻き込んでさらにブラッシュアップし、社長へプレゼンを行い、エンジェルになるための機会を自ら提案し必要な知識・スキル・経験を獲得していきます。社長へのプレゼン後には個別のOCT(On Chance Training)を実施し、テーマの実現へとむすびつけていきます。

アイデアソン & ハッカソン

社会課題解決をテーマとして、さまざまな分野の人が集まりテーマについて自由に話し合い、短期間でアイデアをまとめていくアイデアソン、アイデアから短期間でプロトタイプを作っていくハッカソンを毎年開催しています。

※2019年度開催の模様。
2020年度以降はオンラインにて実施

次世代経営リーダー育成

自分たちが会社を動かしていく志を持ち、継続的な変革にコミットしていく経営リーダー層の育成に向け、2018年度から階層別プログラムを実施しています。具体的な取り組みとしては、経営視点から向き合うべきテーマや課題を共有・議論し、アクションにつなげる場としてCEO&リーダーズセッションを行っています。また、次世代経営リーダー候補層向けには、コンピテンシーの獲得・強化を図るための機会として、取締役や社内外有識者との対話セッションを通じて経営リーダーに必要な視座・視野・視点を獲得することを目的としたプログラム「経営リーダーアドバンスト」を、2020年度より実施しています。経営人財の育成については、後継者計画(サクセッション・プラン)のもと、継続的な経営リーダーの輩出に向けた人財パイプラインの構築とプログラムの実施を進めています。

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