1943年兵庫県出身。甲南大学経済学部、米国カーセージカレッジ卒業。
1966年美津濃(現ミズノ)株式会社入社、
88年代表取締役社長、2006年代表取締役会長に就任。
96年より国際オリンピック委員会(IOC)スポーツ・環境委員会委員。
2001年-2013年日本オリンピック委員会理事(現、名誉委員)。
2011年にミズノの代表取締役会長を退任し、東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会 副理事長・専務理事として、招致活動に従事。
1947年山口県出身。早稲田大学法学部卒業。
松下電器産業(現パナソニック)本社販売助成部に勤務。
退職後、1974年に漫画家デビュー。
以降、人生を考えさせる社会派作家として活躍中。
代表作は「島耕作」シリーズ、「黄昏流星群」等。
今般の情報社会は、1950年代初頭のコンピュータ黎明期から、わずか60年で急速に発達し、人々の生活や産業に数多くのパラダイムシフトをもたらしました。
2日目のCTOパネルディスカッション「Beyond 2020 情報社会の未来」に向けて、これまでのICTの歴史を振り返り、未来を展望します。
日本ユニシスグループは、これまで培った海外事業でのさまざまな知見・ノウハウを活かし、皆様の海外ビジネスを積極的に支援しています。
ここ数年、日系企業の海外進出は中国からASEAN(東南アジア)へと大きくシフトしています。
本セッションでは、日系企業の進出に沸くASEAN地域での日本ユニシスグループの新たな取り組みについてご紹介します。
経営の効率化やシステム要員の高齢化など、さまざまな課題を抱える地域金融機関の基幹系システムの更改に際しては、システム移行リスク対策のハードルがますます高まっています。
スルガ銀行の事例を通じて、基幹系システム更改のリスク対策やプロジェクトマネジメントについてご紹介します。
日々の業務、既存の製品では解決できない、もやもやした課題、やってみたい実験、描きたい未来はありませんか?
日本ユニシスには、多種多様なスペシャリストを擁し、お客様や外部機関とつながって未来を描き実験する専門部隊、総合技術研究所があります。
医療業界と探す未来の医療、大学や企業と協働した「空気が読めるコンピュータをつくろう」プロジェクト、DNPと共創する新しいコミュニケーション。
さまざまなR&Dの取り組みから、お客様と未来に挑戦することについて考えます。
日本ユニシスは、通販業界における約30年間の豊富な知見・ノウハウを集約し、機能をコンポーネント化することで最短で6ヶ月で導入を可能とする次世代通販ソリューション「CoreCenter for DM」の販売を開始しました。
「CoreCenter for DM」の製品コンセプト、ならびに、機能概要、周辺システムとの連携など、さまざまな角度からその魅力をご紹介します。
日本ユニシスグループでは、社内組織を横断した円滑なコミュニケーション・情報共有、知識・技術の共有によるスマートワークの実践を目指しており、ユニアデックスでも早くからユニファイドコミュニケーション(UC)やビデオ会議システムを導入してきました。そのインフラをベースに、次世代UCとしての活用を進めております。
本セッションでは、情報システム部門の立場から、システムの選定ポイントや導入時の課題および解決の勘所、今後の取り組みなどを、具体例を交えてご説明します。
グローバルな日系企業の、分散するデータセンターに設置されたコアITシステム環境と、各国のエンドユーザが利用しているPC環境の両面に対し、ユニアデックスと米国Unisysが協力し、地域に点在する運用サービスセンターから、最適に組み合わせた管理ツール群を利用して世界標準のサービスをご提供します。
これにより、お客様はIT統制と均一的なIT運用を実現し、運用コストの削減、コア業務へのシフトを図る事ができます。
今般の情報社会は、1950年代初頭のコンピュータ黎明期から、わずか60年で急速に発達し、人々の生活や産業に数多くのパラダイムシフトをもたらしました。
先進ICTベンダーのCTO各氏が一同に会して、情報社会の未来を大胆に予測します。
仮想化IT基盤の運用、サイジング、性能監視、トラブルシューティングには、物理環境とは違う意識が必要になります。
仮想化の落とし穴と戦ってきたvExpertタカハシが、トラブルや性能問題を華麗にさばいて快適に運用するための【奥義】を伝授します。
100社以上のお客様に導入実績のあるリース基幹系パッケージ「LeaseCreation」の後継として「Lease Vision®」を開発しました。次世代基盤「CoreCenter BASE」を採用し、標準機能の拡充やパラメータ化によるカスタマイズレスを実現しました。また、情報系データベースを追加し、お客様の経営戦略・経営計画の立案をサポートします。
本セッションでは、ソリューションの開発コンセプトと特徴をご紹介します。
本セッションは2部構成からなり、第1部では最近の構築事例をご紹介するとともに、鹿児島銀行様に登壇頂き、本番稼動を迎えたシンクライアントシステムのポイントについてご紹介頂きます。また構築実績のノウハウをまとめたアセスメントサービスについてご紹介します。
第2部では、最新技術動向として CAD シンクライアント化の技術要素をご紹介するとともに、日本ユニシスによる評価結果と導入検証サービスについてご紹介します。
刻々と変化が激しい現在のビジネス環境下で、あらゆる業種のお客様とのつながりを生かすことで、単独企業では決して実現できない新しい付加価値が生まれていきます。
日本有数の企業の新規事業プロジェクトへの戦略的ビジネスパートナーとしての参画を通して、共創ビジネス推進上の成功の秘訣や課題を具体的にご紹介します。
日本ユニシスは、昨年11月より、今静かなブームとなっているコンビニエンスストアのコピー機を用いたコンテンツ販売サービス「らいぶろ」を開始しました。お客様の日常にあるコンビニ店舗と紙コンテンツは、マーケティング・プロモーションにおける古くて新しい接点となっています。
「らいぶろ」サービスを踏まえ、日本ユニシスの考えるコンテンツマーケティングのあり方をお話します。
企業活動におけるマーケティングの重要性はますます増大しています。その中で先進的なお客様は、O2O、オウンドマーケティングといった、デジタルとフィジカルが融合した、より効果的な顧客接点を実現するマーケティング手法に着目しています。お客様の取組み事例から、コニカミノルタと日本ユニシスがそれぞれの強みを活かしたマーケティングの未来像についてディスカッションします。
提携発表以来、販売連携、サービス事業基盤の構築、共同事業の立上げなど、両社一体となって推進することにより、国内に留まらない実績を築きつつあります。
マーケティング関連に加え、コストダウンにも繋がった異業種連携ならではの事例を交えて、お客様の新たな価値創造に向けた今後のアプローチの一端を、DNPおよび日本ユニシスグループの推進責任者がご紹介します。
消費生活の転換期に向け、DNP×日本ユニシスが構想するマーケティングプラットフォームへの挑戦のあらまし、その結果として整備される基盤及び順次展開するプラットフォームビジネスについて全体像をご紹介します。
さらに、中期的なビジネスロードマップを踏まえ、2014年秋より試行を予定する新たなサービスを、先行事例としてご紹介します。
ECサイトにおいて、スマートフォンを利用する人の比率が急増しています。
単にPCサイトの焼き直しでは思ったように売上につながらないことが多く、サイトの作り方で大きく差が出ています。また、スマートフォンを活用することで、ECだけでなく店舗も活性化させるオムニチャネル構築に成功する企業も出てきました。
ECでスマートフォンに対応するポイントを、成功事例を交えご紹介します。
「社会インフラ」といえば、道路や鉄道、あるいは電気、水道、通信に関する大規模な設備などがイメージされますが、社会を支える一番の基盤になっているモノ、それは、社会に参加する「人々」ではないでしょうか。私たちは、人々、特に日本人が持つ「おもてなし」や「おもいやり」の気持ちを日本社会の一番のインフラと考え、それらを生かすICTのあり方について、ご紹介します。
昨今、物流を進化させることが経営の革新に直結すると言われています。ただ、この領域は経験と現場力が重視されIT化が遅れてきた分野であり、IT化も業務AP中心に展開されて来ました。
物流のデータをどう連携させて利活用し経営の革新に寄与していくか、日本ユニシスの持つ計画系から実行系のサービスソリューションを含め解説します。
ANAでは、国内線旅客システムを世界で初めて「オープンシステム」にて刷新し、低コストで迅速な顧客サービスの投入が可能になりました。
本セッションでは、当該プロセス改革プロジェクト実施の背景、概要などをご紹介します。
電子黒板、タブレットPC等を利活用した新しい授業への取り組みが国内でも始まっています。横浜国大附属横浜中学校は、総務省・フューチャースクール事業、文部科学省・学びのイノベーション事業での実証校に採択され、2011年度より現在までICTを利活用した実践的授業に積極的に取り組んでおります。全国から多くの教育関係者が視察に訪れる横浜国大附属横浜中学校の取り組み事例をご紹介します。
※ユニシス研究会の会員企業向けの年次総会となります。
※ユニシス研究会の会員企業向けの情報交換会となります。
ビッグデータの活用が企業にとって有用ですが、いくつかの課題が存在することから、取り組みに踏み出せない企業が多いです。本研究は、その課題の一つである「データサイエンティスト不足」に着目しました。データサイエンティストには多種多様なスキルが必要だと言われていますが、明確な定義はまだ存在していません。私たちは、不明確であったスキルを定義し、その多種多様なスキルをチームで補い合えば、各企業内の人材だけで「データサイエンティストチーム」を編成できるのではないかと考えました。
実際にデータサイエンティストとして活躍されている方々へのヒアリングや、各企業への「データサイエンティストに必要なスキル」についての状況調査を行った結果を纏め、各企業においてデータサイエンティストチームを編成する際に有益になると考えるツールの提案を行ないます。
当グループではスマートデバイスの手軽さとSNSの普及により、個人が日常的に率直な意見を発信し自己表現を行っていることに着目した。この状況を踏まえ、スマートデバイスを用いて回答するWebアンケートは率直な意見を収集でき、ビジネス上の課題解決に貢献できると考えた。実際にソフトクリームの製造・販売を行っている日世株式会社の直営店であるSweden阪急三番街店(以下、Sweden)にてWebアンケートの実施、分析、報告を行った結果、Swedenが抱えていた課題解決に貢献できたことを受け、テーマである「スマートデバイスの企業(業務)活用」が有効であることを確認した。
当グループは、学術研究に留まらずビジネス上で実際に発生している課題を解決することをユニシス研究会の骨子と捉え、活動を行ってきた。一般消費者を顧客とする企業の方にも一読頂き、課題解決の糸口となることを期待してやまない。
北海道電力の配電担当者が主に利用している配電設備・工事・系統・用地・委託・共架など配電部門のさまざまな業務に対応し、管理するシステムに「配電総合システム」がある。
このシステムは2000年4月に運用を開始しており、運用開始当時はまだ太陽光発電や風力発電などの分散型電源と呼ばれる設備を持つお客さまが少なかったため、分散型電源の設備情報や電圧負荷計算はシステムの管理対象外とし、人間による机上の計算で検討を行ってきていた。
しかし近年、「太陽光発電の余剰電力買取制度」や「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」など、国や自治体の様々な助成策を追い風として、太陽光発電や風力発電はその数を著しく増してきており、俄かにシステム的な対応が必要とされるようになってきた。
そこで今回、配電総合システムのサブシステムである電圧負荷管理システムに機能を追加する形で、「配電総合システム 分散型電源管理機能の追加」の開発を実施し、2012年3月に運用を開始した。
本論文では、電圧負荷管理システムに対して機能追加を行った開発プロジェクトについて、開発の内容の紹介をすると共に、システム化するにあたり苦労した点や、どのようにして問題を解決したかについて紹介を行う。
「Twitterのつぶやきには、企業がまだ気づいていない顧客の潜在的な欲求が眠っている」という仮説のもと、企業がまだ気づいていない顧客価値(潜在的顧客価値)の分析、および分析結果のマーケティング活用の検討を行いました。この研究結果により、BtoCのビジネスモデルにおいて、顧客が望んでいるが表面化していない価値を汲み取り、顧客価値の向上につながる製品・サービスの開発・提供が可能となります。
本研究活動では、Jenkinsの一般的な利用方法である開発面と、これまで事例がないと思われる運用面での利用の2つに分けて研究を行ないました。開発面ではJenkins導入プロジェクトと未導入プロジェクトでその効果を測定、運用面では企業が持っている運用課題を洗い出し、それらがJenkins利用によりどのような効果が得られるかを確認しています。
王道的な使い方である開発面でのCI導入の評価や、新たな活用事例と思われる運用面での利用など、研究参加企業だけではなく、今後、継続的インテグレーション導入を考えている企業にとっても参考になるような報告ができればと考えています。
システムが汎用機中心からインターネット、クラウドへと変遷する過程で、多くの業務が情報システムと連携するようになり、現在ではほとんどの業務が情報システム無しに遂行できない状態になっている。このような状況下で、新たな業務計画の立案や、現行業務の改善・変更計画の立案には、必ず情報システムとの連携が必要になるので、IS担当者は数多くのIS企画・提案を消化する必要が出てきている。
システム開発・運用を中心に行っている情報子会社も、この状況下で、IS企画・提案などの上流工程を行う必要性が生じている。この遂行のために、組織や人事制度なども変革する必要があるが、同時にそれに従事する「人」を変革させる必要もある。
本論文では、開発・運用を中心に行ってきた情報子会社がIS企画・提案などのシステム開発における上流工程のために、教育面で実施した施策に関する考察、特にメソドロジに分類されるロジカルシンキング、戦略論などのスキル習得や、顧客から要求などを引き出すためのヒアリングスキルが有用であることを論じる。同時に、それらの教育を実施するにあたり、工夫してきた効果的な教育方法も紹介する。また、実施した結果、教育だけでは越えられない課題も顕在化してきているので、それらの課題に関しても述べる。
スマートデバイスを活用するにあたっては特にソフトウェアの果たす役割は大きい。
研究活動では時間的制約が大きく、活用方法の検討を行うだけで、時間の大半を占めてしまうことが予想された。
本研究におけるソフトウェア開発をどのように位置づけるかメンバー間で議論があった。
活用度合いの測定には、実証実験が必須で、また実証実験のためにはソフトウェアの開発が必然と考えていた。
しかし、スマートデバイスの活用には要件定義が最も重要と考え、思い切ってスコープを絞った。
実証実験の課題はペーパープロトタイプや動くプロトタイプを利用し、ユーザ評価という形で実現できるように工夫した。
これらにより、本来重視されるべきスマートデバイスの活用におけるユーザ評価の高い要件定義を、限られた時間の中で行うことが出来た。
当社インフラ部門は、親会社 中部電力における情報システムの一層の効率化による今後の受注量減少を予想している。そこで、インフラ固有の技術分野のサービス化(提供内容の「見える化」)による、お客さまへの貢献領域の拡大を目指し、四つの分野(OSS、パフォーマンス分析、監視、セキュリティ)のサービス化を実施した。
「OSSサービス」は、商用ソフトウェアからOSSへの置き換えを支援するもので、ディストリビューション版OSSでは実現不能な機能を、コミュニティ版OSSにて提供するサービスである。「パフォーマンス分析サービス」は、システムの性能問題のボトルネックを特定し、解決策を提供するサービスである。「監視サービス」は、既存の監視システムを根本的に見直し、監視項目の合理化およびOSS監視ソフトウェアの利用によって、安価に監視を行うサービスである。「セキュリティサービス」は、標的型サイバー攻撃など新たな脅威に対して、費用対効果で合理的な対策を提供するサービスである。
本稿では、これらサービス化への取り組み結果、および今後の展望を述べる。今後、さらに総合的なサービスにすることで、中部電力グループ内外の企業に対して、インフラとしての貢献領域の拡大および新たな価値の提供を目指す。合わせてインフラ部門の存在意義に対する認知度の向上に寄与するものとする。
スマートフォンを始めとするスマートデバイスは急速に普及しており、スマートデバイスは様々な業務へ利用され始めている。しかしながら、一定以上の強度の認証レベルが求められる業務でスマートデバイスを利用するケースでは、セキュリティ基盤の整備が追い付いておらず、高いセキュリティ要求を満たすことが困難であった。
この課題に対し、本論文ではスマートフォンの業務導入におけるリスクの洗い出しを行い、その結果に基づき、業務利用手法について分析・検討を図った。加えて、分析結果より、スマートフォンにおける電子証明書利用についての新たな利用方法を確立し、実現可能性について検証することを目的とした試験用セキュリティ基盤を構築した。
今回構築した技術は、「NFC」の仕組み・「SIMカード」の仕組み・「電子証明書」の仕組みを適応した日本で初めての技術である。また、高いセキュリティ要求に対応できると同時に利便性・汎用性の高いセキュリティ基盤を提供する。
この技術は、安全で汎用性の高い本人認証環境を提供する。これを適用することで、業務利用者は、スマートフォン上のアプリケーションの範囲を超えて、言わば「スマートフォンが自分自身を証明してくれる」体験を実感することとなる。本論文では、上記検討内容に加え、本セキュリティ基盤を適用することで実現できる新たな業務形態を提言するものである。